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【最新版】2021年日本の広告費が発表!インターネット広告費がマスコミ4媒体費用を上回る!

  • 2022.03.11
  • 2022.07.07
  • WEB広告

株式会社電通が「2021年日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。

コロナ禍による急速なデジタル化が進む中で2021年、インターネット広告費は初めてマスコミ4媒体費を上回る結果となり、今後も成長をし続けるであろうインターネット広告の推移や動向、今後について解説していきます。

目次

日本の総広告費
・前年度比較
・総広告費の内訳
インターネット広告費がマスコミ4媒体を上回る
・インターネット広告費の推移と分析
・インターネット広告費のこれから
まとめ

日本の総広告費

日本の広告費の推移グラフ

前年度比較

2021年日本の総広告費は、通年で6兆7,998億円(前年比110.4%)となりました。上半期はコロナウイルス感染拡大に伴い、前年度と同様新型コロナの影響を受けていました。下半期はコロナ禍からの一部回復によりマスコミ4媒体の広告が回復・デジタル化が進む中でインターネット広告費の利用率の加速により広告業界は大きく成長に繋がったと言えます。

また、2021年は「オリンピック競技大会(2020|東京)」「東京2020パラリンピック競技大会」、10月以降には様々なイベントやテーマパークの入場規制が緩和の兆しを見せ、これらが広告需要の後押しとなりました。

総広告費のうちわけ

【日本の広告費】は「①マスコミ4媒体広告費」、「②インターネット広告費」、「③プロモーションメディア広告費」と大きく3つに分類されます。2021年の総広告費は、回復傾向のマスコミ4媒体広告費と好調なインターネット広告費により大幅な増加となりました。

①マスコミ4媒体 2兆4,538億円(前年比108.9%)
「新聞」「雑誌」「テレビ」「ラジオ」「それぞれの広告費における制作費」を指します。4媒体すべて前年比を上回りましたが、特に「テレビ広告費」は在宅需要等の影響でより増加傾向にあります。

②インターネット 2兆7,052億円(前年比121.4%)
「媒体費(ディスプレイ広告・検索連動型広告・動画広告・成果報酬型広告・その他インターネット広告)」「広告制作費」「物販系ECプラットフォーム広告費」を指します。コロナ禍による急速なデジタル化を背景に、前年比121.4%の成長となり、インターネット広告は2021年初めてマスコミ4媒体広告費を上回りました。

③プロモーションメディア 1兆6,408億円(前年比97.9%)
「屋外」「交通」「折込」「DM(ダイレクトメール)」「フリーペーパー」「POP」「イベント・展示・映像」を指します。オリンピック・パラリンピックの開催、各種イベントが徐々に再開されたものの、新型コロナの影響は大きく、通年では減少という結果でした。しかし、厳しい中とはいえ、OOH広告(街頭ビジョン等)の活用や在宅需要などを取り込んだ「折込」「DM」は前年度と比べて増加しました。

日本の広告費の表
出典|「2021年 日本の広告費」電通

インターネット広告費がマスコミ4媒体を上回る

日本の広告費媒体別構成比のグラフ

こちらの表からも分かるようにインターネット広告費は、2021年にして初めてマスコミ4媒体広告費を上回る結果(2020年はテレビの広告費は上回っていた)となり、日本の広告総額の40.9%をインターネット広告が占めています。コロナ禍でのデジタル化進行により成長に繋がったと言えるでしょう。

インターネット広告費の推移と分析

インターネット広告費の推移グラフ

2021年のインターネット広告費総額は2兆7,052億円(前年比121.4%)で、前年と比較して15.5%増加しました。この表から分かる通り、インターネット広告費の推移は右肩上がりに成長し続けています。

毎年、着実に成長し続けているインターネット広告ですが、その理由として挙げられるのは社会変動に影響を受けにくいからと考えられます。震災、コロナウイルス等の災害や経済への危機が発生してもインターネット広告の規模縮小はありませんでした。この事から、今後もインターネット広告が社会現象により需要が下がるとは言えないでしょう。

インターネット広告費のこれから

コロナウイルスによる社会現象で、インターネットが欠かせない時代となっています。これから更にデジタル化が進行し、様々なものが日々アップデートしていくと考えられます。

今後も成長を続けるであろうインターネット広告に対して、広告の活用は自社のマーケティングの引き出しを広げ、新風を吹き込むきっかけとなるでしょう。

また、これから更に注目するべき背景として

  • インターネット上で広がる三次元空間【メタバース】
  • ブロックチェーン技術の活用で、アートやゲーム内のアイテムに作者や所有者の情報を追記することができるデジタル資産【NFT】

上記2つが挙げられます。
コロナ禍の影響と在宅需要がある中、ブロックチェーン上で開発されたメタバースは安全で収益性もあるからです。

注目されている【メタバース】【NFT】は2022年、様々なところで耳にする機会が増えるでしょう。

まとめ

今回の記事は、【日本の広告費】から分析したインターネット広告の必要性についてご紹介しました。

  • 時代の変化による広告業界の変化
  • 日本の主要広告媒体の再確認
  • 前年と比較し、インターネット広告が初めてマスコミ4媒体を上回り、広告業界を後押し

この記事からこれらを再認識できたのではないでしょうか。

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参考資料
「2021年 日本の広告費」|電通

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